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キャッシュ・フロー計算書の入門

日商簿記1級試験講座のレッスンノート

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【キャッシュ・フロー計算書の目的、構成】
会計期間において、会社の資金がどのような活動で増減したかを表す財務諸表です。企業の活動を、以下の3つに分けて、さらに詳細な資金増減内容とその金額を記載していきます。
○財務活動によるキャッシュフロー
株式発行や借入などによる、資金の増減です。具体的には、
・借入による収入
・借入金の返済による支出
などの項目です。関連するBSの科目としては、借入金、資本金などです。
それらの期首~期末の増減は、裏を返せば資金の増減となります。たとえば、
借入金残高が増加した→資金を借りたから増加した→借りた分資金も増加した
という具合です。
○投資活動によるキャッシュ・フロー
設備、有価証券、定期預金のなどの取得、売却などに係る資金の増減です。具体的には、
・有形固定資産の取得による支出
・有価証券の売却による収入
などです。BS科目の固定資産の属する科目が関連するといえます。それらの残高の増減が、資金の増減となることは、上記での説明と同様です。
○営業活動によるキャッシュ・フロー
上記の活動以外の、いわゆる営業活動による資金の増減です。具体的には、
・商品の売上による収入
・商品の仕入れによる支出
・人件費の支払いによる支出
などです。
ところが、上2つの活動と異なり、営業活動について細分化してそれぞれの資金の増減を記載する(これを「直接法」と言います)のは、実務的にかなり大変です。そこで細分化せずとも、営業活動全体の資金の増減額を出してくれればいいよ、ということになっています。この記載方法を「間接法」といいまして、大半の会社がこちらの方法を採用しています。
その、営業活動全体の資金の増減なのですが、
①税引前利益からスタート
②そこから、現金の出入りのない損益項目をのぞく(例:減価償却費)
③現金の出入りはあるが、営業活動でない活動による損益項目を除く(例:受取配当金)
④収益・費用額を収入・支出額に調整する
(例:掛売上しても、掛代金を回収しなければ、収益は上がるが、収入はゼロ。この差額を調整する)

上記の金額を算出するための便利な方法として、一緒に見ました精算表があり、よく実務的に使われているのです。

ということで、今回のレッスンでは本当に入門的なことのみを確認していきましたが、上記の基本をベースにして、より詳細を学んでいけば、全体を把握することができると思います。今後ともよろしくお願いいたします。
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