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この仕訳、出来ますか!?(減価償却編Ⅲ)。

この仕訳、出来ますか!?(減価償却編Ⅲ)。

【問】
当期末(×5年3月31日)において、×1年4月1日に購入した備品の減価償却を行った。
なお、当社の決算日は3月末日(会計期間は1年)である。

1.購入代価:900,000円、付随費用:100,000円
2.耐用年数:5年
3.残存価額:ゼロ
4.償却方法:200%定率法
5.保証率は0.10800
6.改訂償却率:0.500
7.記帳方法:間接法

(解答)









【解答】
(借方)            (貸方)
 減価償却費 108,000   減価償却累計額 108,000

【解説】
先ず、200%定率法の償却率を求めましょう。
200%定率法の償却率は、1÷5×200%=0.4になります。

次に、減価償却費の保証額を算定しましょう。
(900,000円+100,000円)×0.10800=108,000円

では、当期の会計期間は何時ですか?。
そう、×4年4月1日から×5年3月31日です。

そうすると期首時点の減価償却累計額は、いくらですか?。
(減価償却累計額の計算)
1年目:1,000,000円×0.4=400,000円
2年目:(1,000,000円-400,000円)×0.4
                           =240,000円
3年目:(1,000,000円-640,000円)×0.4
                           =144,000円

期首時点の減価償却費は、
400,000円+240,000円+144,000円=784,000円です。

では、当期の減価償却費は、通常通り計算すれば、
(1,000,000円-784,000円)×0.4=86,400円になり、保証額の108,000円を下回ってしまいます。
そこで、残り2年間は、均等償却法へ切り替え、当期の減価償却費は、
(1,000,000円-784,000円)×0.5=108,000円
になります。

200%定率法は、第1問の仕訳対策だけではなく、第3問の決算問題対策としても理解しておいて下さい。

 

(2020年1月11日(土) 1:56)

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