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この仕訳、出来ますか!?(減価償却編Ⅱ)。

この仕訳、出来ますか!?(減価償却編Ⅱ)。

【問】

×3年4月1日に購入した製造用機械(耐用年数:5年、残存価額:ゼロ、償却方法:定額法、記帳方法:間接法、当期首時点の帳簿価額:180,000円)を、×6年11月22日に廃棄した。
なお、当社の決算は3月31日(年1回)であり、減価償却費は月割計算で行っている。

(解答)











【解答】
(借方)                (貸方)
 減価償却費        60,000 機械装置  450,000
 機械装置減価償却累計額 270,000
 固定資産廃棄損     120,000

【解説】
先ず、当期の会計期間を考えて下さい。
機械装置を廃棄したのが×6年11月22日です。
この廃棄した日が帰属する会計期間は、×6年4月1日から×7年3月31日までの1年が当期の会計期間になります。
前期の会計期間末は、×6年3月31日になり、機械装置を取得した日(×3年4月1日)から×6年3月31日まで、丁度3年経過しています。
残存価額がゼロで、当期首時点の帳簿価額が180,000であると言う事から、残り2年間の減価償却費も180,000円となり、1年あたりの減価償却費は90,000円になります。
減価償却方法が定額法である事から、毎年90,000円が減価償却費になります。
取得した×3年4月1日から前期末決算日の×6年3月31日まで丸3年が経過しているため、3年間の減価償却累計額が270,000円(90,000円×3年)になり、未償却残高180,000円と減価償却累計額270,000円から逆算すると、取得原価は450,000円になります。

 

(2020年1月11日(土) 1:29)

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